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また、MMF型は外貨MMFに投資するタイプの商品だ。「その他」は、不動産型とその他に分けられる。
不動産型は、外国の不動産に投資をするタイプ。その他は、これまでにあげたいすれの項目にも該当しないものに投資をするタイプだ。
投資信託では運用方法によって大きな利益を得ることができるが、逆に損失となる可能性もある。そこで参考となるのが、第三者機関が発表している評価情報だ。
これは、それぞれの投資信託の安心度を段階的に評価したもので、いわば投資信託の通信簿。その投資信託がどういった債券や株式に投資をするかという内容と、過去の利回りを考慮して評価されている。
投資信託を選ぶ際に参考となるものの一つとして、RR分類があげられる。 RR分類は証券会社が発行する受益証券説明書に記されている格付の一つである。
RR分類は投資信託協会によって定義されるもので、リスクとリターンによって、投資信託それぞれをRR1か5RR5の五段階に分類するものだ。一九九八年の投資信託法の改正により、投資信託の募集には目論見書をつけることが義務づけられた。
目論見書にRR分類を掲載することは許可されておらす、このため現在の目論見書自体にはこの分類は掲載されていない。しかし、RR分類は投資信託それぞれの性格を知るおおまかな判断材料となるだろう。

投資信託それぞれのリスク、リターンを判断する他の材料としては、民間機闘が発行する評価も参考になる。たとえば、スタンダード&ブアズファンドサービスでは三年以上の運用実績があるファンドを対象とし、五段階の星印で評価を行なっている。
ちなみに評価の分布は最も上位の五つ星が十パーセントで四つ星は二〇パーセント、以下三つ星二〇パーセント、二つ星二五パーセント、一つ星二五パーセントとなっている。興昧のある投資信託に関しては、あらかじめ複数の機関による評価を調べておくことがリスクを回避するコツとなるだろう。
運用実績が好調なファンドには資金があつまる。したがって純資産高が大きければ大きいほど、人気があるファンドということになる。
二〇〇五年三月時点で国内の株式投信で現在純資産高が一〇〇〇億円を超えているファンドは三六本ある。その中でも一番の純資産高を誇るファンドがグローバル・ソプリン・オーブンで、純資産総額は約四兆円と圧倒的な人気だ。
このファンドの人気の要因としては、高い利回りと毎月の分配金がある。続いてニッセイ/パトナム・インカムオーブン、そしてフランクリン・テンブルトン米国政府証券ファンドと続く。
毎月分配型のファンドが人気で、上位十ファンド中の四ファンドがこれにあたる。純資産高が大きければ大きいほど、幅広い投資をすることが可能で、それによって株式の量も増える。
株式が増えればそれだけ運用実績も向上できるというわけだ。また株が値上がりすることで純資産額も大きくなる。
日本とは比較にならないほど好調な中国経済。 GDPの伸び率は九パーセントを超える。

中国の株式市場に投資する主要な投資信託は、ここ三年で五〇パーセントの運用率だ。成長中の中国経済に投資するファンド中国は、世界の工場と巨大な消費市場という二面性を持っている。
日本と比較すると人件費などが安いため、これまでは土場の拠点として注目されていた。しかし、二〇〇四年における中国のGDPは九パーセントを超え、国内消費も増えている。
中国の貿易赤字は拡大しており、輸出よりも輸入が増えていることを物語っている。二〇〇五年になって好景気に陰りが見え始めてはいるものの、日本と比較すれば、中国経済は好調だ。
そうした中国の株式に投資するファンドが中国株投資信託である。一二年で八〇パーセントの運用成績もあるここ数年、新たな投資対象として、中国とインドが注目され、経済や投資関連の雑誌でも特集されることが多くなった。
各銘柄の運用成績を見ると、一年ベースではマイナスの銘柄があるものの、三年ベースではどれも好調な成績を見せている。設定日が三年未満のものを除くと、ここ三年での運用成績平均は五〇パーセントを超える。
この運用成績は、もちろん今後の成長率を保証するものではないが、日本国内の運用率と比べると大きな違いだ。購入するかどうかは別として、中国市場をウォッチすることも大切だろう。
ソフトウェアの開発拠点として注目を集めているインド。株式市場も投資家に注目されている。
インド株はまだ買うことはできないが、ファンドなら購入が可能だ。一万円単位と最低購入金額も安い。

インドは隣国のパキスタンと領土問題で対立しており、この紛争を懸念してこれまで外国からの投資は活発に行なわれなかったが、ここ数年、ITソフトウェア産業の伸びはすさまじいものがある。インドはかつてイギリスの植民地であったことで、英語の使える国であり、人口は九億人と中国に次ぐ。
英語と安い労働力、豊富なIT技術者を見込んで、米国をはじめとするIT企業がインドにソフトウェア開発拠点を設立している。こうした背景を受け、GDP成長率は約七パーセント程度と、インドは好調な経済成長率を達成している。
日本国内でもインド経済は注目され、インドの単位株売買もじきに可能となる見込みである。二〇〇五年五月現在、日本の証券会社ではインドの単位株売買を行なっていない。
しかし、二〇〇四年の末ごろから、インドの株式に投資するインド株ファンドの販売が開始されている。販売されてからまだ聞もないため、運用実績では判断することができないが、今後の海外からの投資拡大を考えると、魅力的なファンドだといえる。
日本で販売が開始されたインド株関連ファンドはこれまで七種類あるが、このうち、現在購入できるものは下の通りだ。販売上限額に達し販売停止となった銘柄も、参考までにあげておく。
これらのファンドは一万円単位で購入が可能で、銀行や証券会社で販売している。投資信託の派生商品として、カバードワラントがある。
これはオプション取引の一種で、満期時点で収支がマイナスだと、残高ゼロになるというリスクがあるが、プラスだと株の何倍ものリターンが得られる金融商品だ。ゴールドマン・サックスは、カバードワラントでインド株を取り扱っている。
これはSSPCN×NIFTY株価指数という、インド証券取引所の二四業種五〇銘柄からなる株価指数に投資するものだ。為替レートの変動や通貨国の金利も外国債券を選ぶ重要なポイントとなる。
外国債券とは、日本円以外の海外の通貨で元本を払い込み、利子や償還金を受け取ることを約束している債券のことをいう。このため、外国債券の多くは外貨建て債券となる。
日本で多く販売されているのは主要通貨がベースとなる外国債券で、通貨にはUSドル、ユーロ、豪ドル、NZドル、カナダドル、ポンドがある。外国債券は預金ではなく投資となり、高い利回りが魅力の外貨商品である。

ただし債券には償還までの残存期間があり、その期間の長さによっても投資リスクが変わる。高い利回りほど、償還日までの期聞が十年、二十年と長いものとなる。
債券は金利が上昇すれば債券価格は下がり、金利が下がれば債券価格は上がるので、購入する際には残存期間に注意しなければならない。

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